eMAXIS Slim 全世界株式(除く日本)の構成比率を徹底解説!米国比率は変動する?

eMAXIS Slim 全世界株式(除く日本)の構成比率を徹底解説!米国比率は変動する?

投稿日: 2025年06月08日

はじめに

人気の投資信託「eMAXIS Slim 全世界株式(除く日本)」の構成比率について、詳しく解説します。このファンドがどのような地域に投資しているのか、そして構成比率がどのように変動するのかを理解することで、より賢明な投資判断ができるでしょう。

現在の構成比率(2025年6月時点)

eMAXIS Slim 全世界株式(除く日本)の地域別構成比率は以下の通りです:

地域 構成比率
米国 67.1%
先進国(除く日本) 11.4%
英国 3.4%
新興国 2.8%
その他 15.3%

米国が圧倒的な比重を占める理由

米国が67.1%という高い比率を占めているのは、このファンドがMSCIオール・カントリー・ワールド・インデックス(除く日本)に連動しているためです。このインデックスは各国の株式市場の時価総額に応じて構成されており、米国株式市場の巨大さが反映されています。

ファンドの基本情報

  • 正式名称: eMAXIS Slim 全世界株式(除く日本)
  • ベンチマーク: MSCIオール・カントリー・ワールド・インデックス(除く日本、配当込み、円換算ベース)
  • 信託報酬: 0.05775%
  • 運用方式: パッシブ運用(インデックス型)
  • 為替ヘッジ: なし

構成比率は変動する!その理由とは

多くの投資家が見落としがちなのが、構成比率は固定されていないという点です。米国比率が現在67.1%だからといって、この比率が永続的に続くわけではありません。

1. 市場時価総額の変動による自動調整

このファンドはインデックス連動型のため、各国の株式市場の時価総額変化に応じて構成比率が自動的に調整されます。

米国比率が上昇するケース:

  • 米国株式市場が他国を上回って成長
  • 米国企業の企業価値が相対的に向上
  • 米国経済の好調による株価上昇

米国比率が低下するケース:

  • 欧州や新興国市場の成長加速
  • 米国株式市場の調整局面
  • 他国通貨に対するドル安

2. 為替レートの影響

円換算ベースで運用されているため、為替変動も構成比率に影響します:

  • 円安局面: 外国株式の円建て価値上昇により、各地域の比率に影響
  • 円高局面: 外国株式の円建て価値下落により、比率構成が変化

3. 指数構成の定期見直し

MSCIは定期的に指数構成を見直すため、以下のような変更が構成比率に影響します:

  • 新興国から先進国への格上げ・格下げ
  • 新規銘柄の組み入れ・除外
  • 各国の投資可能性の変更

過去の変動幅と将来の見通し

実際の変動幅

過去のデータを見ると、米国比率は概ね60%〜70%の範囲で推移していますが、市場環境によってはこの範囲を超える可能性もあります。

米国比率が70%を超える可能性:

  • 米国のテクノロジー企業が大幅成長
  • 米国経済の独り勝ち状態
  • 他国経済の停滞

米国比率が60%を下回る可能性:

  • 中国やインドなど新興国の急成長
  • 欧州経済の復活
  • 米国株式市場の大幅調整

投資する際の注意点

メリット

  1. 米国経済の成長を享受: 世界最大の経済大国である米国の成長の恩恵を受けられる
  2. 自動リバランス: 市場動向に応じて自動的に構成比率が調整される
  3. 低コスト: 信託報酬0.05775%という業界最低水準のコスト
  4. 分散投資効果: 日本以外の全世界に分散投資

デメリット・リスク

  1. 米国依存リスク: 米国経済の不調が直接的に影響
  2. 為替リスク: 円高局面では基準価額が下落する可能性
  3. 地域偏重: 新興国の比重が相対的に小さい

他の選択肢との比較

オルカン(eMAXIS Slim 全世界株式)との違い

  • 除く日本: 日本株式を含まず、海外分散に特化
  • オルカン: 日本を含む全世界(日本比率約6%)

既に日本株式に投資している投資家には「除く日本」が適している一方、完全な分散投資を求める場合はオルカンが選択肢となります。

まとめ

eMAXIS Slim 全世界株式(除く日本)は、米国を中心とした海外分散投資を低コストで実現できる優れた投資信託です。ただし、構成比率は市場動向によって変動することを理解し、米国経済への依存度が高いことを認識した上で投資判断を行うことが重要です。

投資は長期的な視点で行い、構成比率の変動も含めて受け入れることで、世界経済の成長の恩恵を享受できるでしょう。


免責事項: この記事は情報提供を目的としており、投資勧誘ではありません。投資判断は自己責任で行ってください。