インフレで株価はなぜ上がる？——“利益×倍率”でスッキリ理解

リード

物価が上がるインフレ期に「株高」が同時に語られるのはなぜか。 答えはシンプルで、株価＝会社が稼ぐ力（EPS）× 市場の評価（PER）。 インフレはこの2つに同時に作用します。本稿は“最短距離”でその仕組みを整理します。

TL;DR（要点先取り）

• 株価はおおむね EPS（1株利益）× PER（倍率）。
• インフレは売上・利益を名目で押し上げやすい（EPS＋）。
• ただし、金利上昇で割引率が上がり、PERは下がりやすい（PER－）。
• 適度なインフレ＋価格転嫁力ありなら、EPS上振れがPER低下を上回り、株価が上がりやすい。
• 行き過ぎたインフレ／スタグフレーションでは逆風が強くなる。

基本の式：株価は「稼ぐ力 × 評価」

• 株価 ≒ EPS × PER
• 企業の利益（EPS）が伸びるか、市場の評価倍率（PER）が上がると株価は上がる。

インフレがもたらす“プラス”の力（EPSを押し上げる）

1. 名目売上の増加 価格を引き上げやすく、数量が大きく落ちなければ利益が伸びやすい。
2. 固定金利負債の実質目減り 将来返すお金の価値が薄まるため、財務が相対的に楽になる。
3. 資産の再評価と資金シフト 在庫・不動産・資源など“モノ”の価値が上がりやすく、現金や固定利付債から株へ資金が流れやすい。

同時に働く“マイナス”の力（PERを押し下げる）

1. 金利上昇 → 割引率上昇 物価を抑えるための利上げで、将来利益の現在価値が低く見積もられ、PERが下がりやすい。
2. コスト先行の圧迫 原材料・賃金の上昇が価格転嫁より先行すると、利益率が悪化。

1分でわかるミニ例

• ある店が値上げにより**利益が+10%**になった（EPS＋）。
• ただし金利上昇で**PERが-5%**になった。
• 株価は 1.10 × 0.95 = 1.045（約+4.5%）。 → 「EPSの伸び」vs「PER低下」の綱引きで決まる。

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インフレ期に強弱が分かれやすい分野（一般論）

• 相対的に強め：エネルギー・素材、価格支配力のある必需品、インフレ連動の賃料を得る一部REIT、（局面次第で）利ざやが広がる金融。
• 相対的に弱め：遠い将来の成長に評価が偏る銘柄、価格転嫁力が弱くコスト上昇を吸収しにくい業種。

見極めチェックリスト（実務メモ）

• 価格転嫁力（ブランド力・独占度・必需度）
• コスト構造（原材料・賃金の感応度、契約の見直し頻度）
• 負債の質（固定／変動、満期分布）
• キャッシュフローの“期間”（将来利益の比重＝デュレーション）

これらが強い企業ほど、適度なインフレ局面でEPSの伸びがPER低下を上回りやすい。

よくある勘違い

• 「インフレ＝必ず株高」ではない 需要が弱いまま物価だけ上がるスタグフレーションでは、数量減＋利上げのダブルパンチとなり、株式に逆風。
• 全業種が同じように動くわけでもない 価格転嫁力やコスト構造次第で“勝ち負け”がはっきり分かれる。

まとめ

• インフレは利益を名目で押し上げる一方、評価倍率を下げやすい。
• 適度なインフレ×価格転嫁力ありなら株価は上がりやすいが、過度なインフレや景気悪化を伴う場合は逆。
• 「EPS」と「PER」を分けて考えると、相場ニュースがぐっと理解しやすくなる。